再生可能エネルギーを用いて、
私たち一人ひとりが「生きる」を続けることができる社会を実現します。
ヴィレッジ*が自立的に「生きる」を続ける（サステナビリティ）の礎を築くこと、そして次世代が「生きる」ために不可欠なニーズを満たし、地域と都市との関係にもポジティブに作用することを促します。さらに、同様の社会課題に直面する海外の地域へもソリューションを提供し、「LOCAL（地域）からGLOBAL（世界）」を創る「GLOCAL（グローカル）」を目指すことで、地域からサステナブルな社会を実現します。
*私たちは、地域の限界集落‧村落をヴィレッジと呼びます。
NEWS
最新情報
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- メディア
- Thu 24, Oct.2024
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- プレスリリース
- Thu 26, Sep.2024
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- メディア
- Mon 11, Mar.2024
*FS（事業性評価）中及び、既にヴィレッジとの関わりがあるプロジェクトを含む
2023年12月末時点
グループ実績
Group achievements
開発・施工実績（ 
にて表示）
約0.2GW
建設中・開発中*
約2.8GW
Global Impact
地球に与えるポジティブな影響
| 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | Growth | |
|---|---|---|---|---|
| 年間売電量 ＊1 | 86,579,000kWh | 119,002,000kWh | 127,654,000kWh | 7.5% |
| 年間CO2削減効果 ＊1＊2 | 40,000t-CO2 | 54,000t-CO2 | 58,000t-CO2 | 8% |
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-212,000 t-CO2 ＊1
CO2累積削減効果（2014年1月から2023年10月まで）。
自動車で約1,142,857,143km走行した場合のCO2排出量に相当する。 -
+457,953,000 kWh ＊1
累積売電量実績（2014年1月から2023年10月まで）。
約109,696世帯分の年間消費電力に相当する。
*1: 各発電所の出資割合を考慮
*2: 売電量（kWh）×環境省公表の全国平均CO2排出係数（t-CO₂/kWh）により算定
外部評価
メンバーシップ
私たちは、NPO法人日本サステナブル投資フォーラム（JSIF）のプレミアムスポンサーです。JSIFは欧米で積極的に行われているサステナブル投資（社会的責任投資（SRI）、ESG投資等）を、日本で普及･発展させる活動をしています。詳細は、JSIFのWebサイトをご覧ください。
JSIFのサイトへ
私たちはLTIIAに2019年11月に加盟しました。LTIIAは長期的なインフラ投資を促進するために、世界の主要な機関投資家主導によって設立された非営利団体組織です。私たちはその活動目的に共感すると供に、私たちの企業理念でもある「持続型社会の構築」を今後も推進してまいります。
詳細は、LTIIAのWebサイトをご覧ください。
LTIIAのサイトへ
「公益財団法人鎮守の森のプロジェクト」では、東日本大震災や関東、阪神大震災から人々の命を救った「鎮守の森」をモデルとし、自然と共生していくための地域のグリーンインフラを整え、地域と暮らしを災害から守る森づくりの活動をしています。詳細は、鎮守の森のプロジェクトのWebサイトをご覧ください。
鎮守の森のプロジェクトサイトへ
私たちは、一般社団法人再生可能エネルギー長期安定電源推進協会（略：REASP/リアスプ）の正会員です。REASPは、エネルギー安全保障と国民生活に寄与するため、主力電源としての再生可能エネルギーの普及促進、および、長期安定的な継続と、安価でクリーンな電力供給を目指し、課題解決に取り組むインフラ事業団体です。詳細は、REASPのWebサイトをご覧ください。
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GPSSは気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言への賛同を表明しました。TCFDは、企業などに対して、自社の事業における気候変動のリスクや機会の財務への影響を評価・開示することを推奨することを目的としています。この枠組みは、金融市場における気候関連リスクに関する透明性、意識、意思決定力を高め、持続可能で強靭な経済に向けたより良い資本配分を実現することを目指しています。
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私たちは、自然関連財務情報開示タスクフォース (TNFD)フォーラムに参画しました。TNFDは、自然環境と生物多様性に関する情報開示を通じて、世界の資金の流れをネイチャーポジティブに移行させることを目指す国際的なイニシアチブとして設立されました。TNFDフォーラムは、TNFDに関連する情報の共有や枠組みの策定に向けたサポートなどを行う組織です。
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CDP：2022年、気候変動質問書への自主回答をスタート
CDP（カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト）は、英国の慈善団体が管理する非政府組織（NGO）で、投資家、企業、国家、地域、都市が自らの環境影響を管理するためのグローバルな情報開示システムを運用しています。
GPSSは、2022年のCDPの質問書に自発的に回答し、気候変動への対応を強化するという当社の取り組みを実践しました。また、2023 年の CDP の質問書にも回答しており、温室効果ガス (GHG) の排出量データ加えて、ガバナンス、リスクと機会の評価、ビジネス戦略に関する情報を提供しています。
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GRESB：GPSSは2020年、2021年、最高位の5スターを取得しました。
GRESBは、実物資産(不動産・インフラストラクチャー)投資の環境・社会・ガバナンス(ESG)配慮を測る年次のベンチマーク評価及びそれを運営する組織です。責任投資原則(PRI)を主導した欧州の主要年金基金グループを中心に2009年に創設されました。投資先の選定にGRESBデータを活用する「投資家メンバー」は2020年11月現在100機関以上(運用資産額 5.3兆米ドル、約551兆円、1米ドル＝104円で換算、不動産・インフラストラクチャー以外の資産も含む)に上り、日本からも株式会社日本政策投資銀行(DBJ)、三井住友DSアセットマネジメント株式会社(2019年3月加盟公表)が加盟しています。GRESBインフラストラクチャーは、2016年から開始された、インフラファンドおよびその投資先インフラストラクチャー資産や運営会社のESGパフォーマンスを評価するベンチマークです。インフラ資産・運営会社を評価対象とする「アセット評価」には、本年、426機関の参加がありました(昨年393機関)。詳細は、GRESBのWebサイトをご覧ください。
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